KTIセンター

米国東海岸のペンシルベニア州に位置するピッツバーグは、かつては「鉄鋼の町」として栄えましたが、カーネギーメロン大学・ピッツバーグ大学等による革新的な研究やイノベーション・エコシステムの進展によって、近年では、先端製造やIT・ロボティクスなどの分野を中心としたテクノロジーハブとしての存在感を高めています。
今回の配信動画では、そのピッツバーグのグリーン分野を含む最新イノベーション動向を紹介するほか、脱炭素やサステナビリティに貢献するソリューションを有する3つのピッツバーグ発企業がピッチを行います。
４月１日（金）までの期間限定配信となりますので、ぜひご視聴ください。
▼お申込みはこちらから▼
ttps://www.jetro.go.jp/events/nya/3771093aea807088.html
◆配信期間：

2022年3月4日（金）9:00am～2022年4月1日（金）5:00pm（日本時間）
◆視聴お申込み期限：2022年3月31日（木）（日本時間）
◆主催：ジェトロ・ニューヨーク事務所
◆プログラム：
＝パート1＝
Keynote presentation “Pittsburgh Startups & Business Overview”

Ryan O’Shea氏（ジェトロNY投資アドバイザー/ The Future of Business in Pittsburgh 編集者）
＝パート2＝
ピッツバーグ発企業3社からのピッチ（約6分間×3社）
（1）CleanRobotics (https://cleanrobotics.com)
（2）Hibersense (https://hibersense.com)
（3）Kloopify (https://kloopify.com/)
◆言語：英語（ピッチ：日本語字幕掲載）、日本語（進行）
◆詳細・お申込み　下記よりアクセス下さい。
ttps://www.jetro.go.jp/events/nya/3771093aea807088.html
◇◆登壇企業との面談について◆◇

　　J-Bridge会員もしくは会員登録予定の方は、登壇企業との面談希望を申し込むことができます。

　　（ただし、面談が成立しない場合もあることをご了承ください）
　　　　☆★『J-Bridge』とは？★☆　　

　　海外スタートアップ企業等と日本企業の連携・協業のためのビジネスプラットフォームです。

　　▼詳細についてはこちらをご覧ください▼

　　　https://www.jetro.go.jp/jdxportal/j-bridge.html
◆お問い合わせ：ジェトロ・ニューヨーク（担当：平本、Rowland）

E-Mail：papt2@jetro.go.jp<ailto:papt2@jetro.go.jp<

２　米国クリーンテックシリーズ：エネルギー貯蔵・蓄電池　　　　　３月２３日（水）から配信予定

カーボンニュートラル実現に向けて、電化社会の推進における重要技術としてエネルギー貯蔵・蓄電池は注目されています。再生可能エネルギーの利活用推進や、自動車などのモビリティの電動化に不可欠な技術です。
この配信動画では、エネルギー貯蔵・蓄電池分野での最新動向やオープンイノベーション事例を紹介するほか、米国北東部に所在する3社のエネルギー貯蔵・蓄電池関連企業がピッチを行います。さらに、経済産業省から、蓄電池の市場動向や同省の取組について紹介いたします。
３月２３日（水）から配信開始となりますので、ぜひご事前登録の上ご視聴ください。
▼お申込みはこちらから▼

　https://www.jetro.go.jp/events/nya/a9aa1ad1b2c986b6.html）
◆配信期間：

2022年3月23日(水) 9:00am～2022年4月22日(金)5:00pm (日本時間)
◆視聴お申込み期限：2022年4月21日（木）（日本時間）
◆主催：ジェトロ・ニューヨーク事務所
◆プログラム：
＝パート１＝
Keynote presentation “Energy Innovation”

Eitan Dombey氏（SOSA NY Innovation Analyst）
＝パート２＝
米国企業3社からのピッチ
(1) Ambri (https://ambri.com/)
(2) Helix Power Corp (https://www.helixpower.com/)
(3) Nanoramic Laboratories (https://www.nanoramic.com/)
＝パート３＝
「蓄電池産業の現状と方向性」

　経済産業省　商務情報政策局　電池産業室　課長補佐　信夫隆幸氏
◆言語：英語（パート１・パート２：日本語字幕掲載）、日本語（進行・パート3）
◆詳細・お申込み：下記よりアクセス下さい。

　https://www.jetro.go.jp/events/nya/a9aa1ad1b2c986b6.html
※事前にお申込みの方に、配信URL情報を配信開始日前日までにお送りします。
◇◆登壇企業との面談について◆◇

　　J-Bridge会員もしくは会員登録予定の方は、登壇企業との面談希望を申し込むことができます。

　　（ただし、面談が成立しない場合もあることをご了承ください）
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◆お問い合わせ：ジェトロ・ニューヨーク（担当：平本、Cook）

　　　　　　　　E-Mail：papt2@jetro.go.jp<ailto:papt2@jetro.go.jp

【ジェトロ】
　緊急ウェビナー「ロシア・ウクライナ情勢をめぐる海外ビジネスへの影響」開催のご案内　
　≪申込締切：3月13日（日）≫

2月24日にロシアがウクライナに対して軍事侵攻を開始して以降、西側諸国がロシアに経済制裁を本格的に導入するなど、国際情勢が緊迫化しています。
本ウェビナーでは緊迫する情勢下のロシアとウクライナのビジネス環境の現状や対ロシアを中心とした日本企業の海外ビジネスへの影響について、ジェトロ相談窓口に寄せられた相談内容や進出日系企業へのヒアリング情報などをもとに、ジェトロ地域担当者が解説します。
ぜひご参加ください。

◆日時：2022年3月15日（火）14時00分～14時45分（日本時間）
◆場所：オンライン開催
◆受講料：無料
◆詳細および申込方法：以下のイベントページをご参照ください。
　　　　　　　　　　　https://www.jetro.go.jp/events/ora/c6c33588ad93f000.html
◆申込締め切り：2022年3月13日（日）
◆お問い合わせ
　ジェトロ海外調査企画課・セミナー/ウェビナーチーム
　TEL：03-3582-5189（受付時間：9時00分～17時00分土日祝除く）
　Mail：oraseminar@jetro.go.jp

【ジェトロ】ウクライナ情勢緊迫化における相談窓口の設置について

ウクライナ情勢の緊迫化により、同国および周辺国でビジネスを展開する日本企業の活動への影響が懸念されます。
このような状況を踏まえ、ジェトロでは中小企業等日本企業の皆様の活動を支援するため、
「ウクライナ等ビジネス相談窓口」を本部および全都道府県のジェトロ事務所に設置するとともに、
ジェトロのホームページの特設サイトを通じた情報提供を行うことといたします。

◇◆ウクライナ等ビジネス相談窓口◆◇
　●ジェトロ東京・大阪本部および全都道府県のジェトロ事務所
　●平日9時～12時/13時～17時（土日、祝祭日を除く）

◇◆特設サイト◆◇
「ウクライナ情勢に係る各国・地域の見方」
https://www.jetro.go.jp/biznews/feature/ukraine2022.html

ウクライナおよび周辺国でのビジネス展開についてご相談事などございましたら、下記担当までご連絡ください。
ジェトロ北九州（担当：川野）
Tel：093-541-6577
E-Mail：kit@jetro.go.jp